電気の手続き。
入居や退去の際の電気に関する手続きは、北海道電力の契約センターまで問い合わせてください。
手続きにはお客様番号などが必要となりますので、あらかじめ用意してから手続きをするとよいでしょう。
退去について
退去される時は、退去予定日の1ヶ月以上前に解約の届出を行なってください。
⇒0143-45-2666へ
契約解除日 賃貸借契約書の契約解除の条項に基づき、届出日の翌日から
一ヶ月の予告期間が必要です。
※解約予告期間を満たさない急な退去の場合、
未経過分の賃料相当額をご負担頂く事になります。
退去立会い 退去日が確定後、借主様と管理会社で事前打ち合わせの上、荷物の搬出後に
両者立会いのもとで、賃貸物件の損傷の程度を確認します。
これは、借主様の負担となる通常の損耗を超えた部分の原状回復費用を
決める為のものです。
電気・ガス・水道料金等 退去日の数日前に電気、ガス、水道、電話、等、
各会社に退去日を通知し、退去日迄の料金精算を行なってください。
清掃について 退去の際は、室内及び、窓ガラス、トイレ、浴室、台所等の
標準的な清掃をお願い致します。
※共用部分、物置等にお忘れ物がないか再度ご確認くださいませ。
賃貸住宅向き保険について
➡管理会社へご連絡ください。(0143-45-2666)
水道の凍結について。
厳しい寒さの季節になる12月から2月にかけては、水道管の凍結が多くなります。水道管が凍結すると水が使えなくなるばかりでなく、修理代などの思わぬ出費がかさむことになります。
冬期間の水道管凍結には、普段から注意してください。
こんな時には特に注意が必要です。
- ・外気温がマイナス4℃以下になったとき
- ・旅行や帰省などで長期間水道を使用しないとき
- ・「真冬日(一日中外気温が氷点下の日)」が続いたとき
水道の凍結防止
- ・長期間不在の時はもちろんのこと、外出する時や日中でも寒さが厳しい時は、水道栓を操作して水を落としてください。
- ・水道栓を閉めただけでは、水道管や蛇口にまだ水が残っている場合がありますので、蛇口の下にあるネジを緩め、管内に空気を入れ、残った水をしっかり抜きます。
- (注)開けた蛇口やネジは水抜き確認後、必ず閉めてください。
水洗トイレの凍結防止
- ・レバーを大にして、ロータンク内の水を抜いた後、便器内やロータンクの残水に車用のウォッシャー液を入れる。
◆ 水道管の凍結、破損の対処方法 ◆
水道管が凍結した場合
軽い凍結の場合、凍結した管(保温筒などは取り外す)や、蛇口などにタオルを巻きつけ、上から温かいお湯をゆっくりかけます。(熱湯は絶対にダメです)
※注意 解氷のため、管や蛇口などに直接お湯をかけたり、直接火を当てたりしますと、破裂や火災の原因になります。
水道管が破裂した場合
水道管が破裂した場合は、まず、水栓と蛇口を閉じてから、管理会社(ホワイトハウス工業 0143-45-2666)に連絡するとともに、応急処置として管の破裂した部分にビニールテープや布キレなどを巻いて、さらにその上をひもで固くしばっておいてください。床が水で濡れた場合は、きれいに拭き取ってください。
※学生マンションの方へ
水道管の凍結 学生生活110番に加入されている方は直接コールセンター(0120-555-560)にご連絡ください。
水道管の破裂 学生総合共済の適用になります。適切な処置とともに管理会社(ホワイトハウス工業)と室工大生協(44-8754)にご連絡ください。
水道の料金などに関する
鍵をなくしたら。
住宅の鍵を紛失したり盗難にあった場合は管理会社へお届け下さい。ご加入の住宅保険、学生生活110番、学生総合共済もご確認下さい。防犯上危ない場合はシリンダー交換を行って頂く場合があります。
管理会社の連絡先 0143-45-2666
結露に注意。
結露の原因
冬は外が寒く外壁や窓ガラスが冷たくなる一方、室内は水蒸気を発生する暖房器具を使う機会が多いと、空気中の水蒸気量が多くなります。また外気が乾燥すると加湿器を使う事もあります。その結果、室内の湿度が高くなりやすいのです。さらに冬は窓を閉めきって換気の回数が少ないため室内に湿気がたまりやすいのが結露の原因となります。
結露が起きやすい場所と予防
窓ガラス・サッシまわりはもっとも結露ができやすく、外気と接する壁のうち特に北側が結露しゃすいので注意が必要です。
また、暖房をしていない部屋は居間などで暖められ湿気を含んだ空気が流れ込むと結露を生じやすい。こうした部屋のタンスの裏側などは結露が放置されやすいので、こま目にチェックしましょう。
結露を予防するにはまずは換気が第一です。
現在の一般的な仕様の建物は普通に暮らしていても結露はするものと考え、早めに見つけてきちんと拭くという基本的な対処が大事です。
石油やガスストーブなど燃焼させると水蒸気が出るタイプの暖房機をやめると効果がある場合もありますし、乾燥するからと加湿器を利用する事も多いですが、加湿器の仕様をやめたら結露がなくなったというケースも少なくないといいます。
リサイクル家電の処分。
法律により特定家電はリサイクルを行っています。
2001年4月1日より施工された家電リサイクル法により、特定された4品目の家電製品は販売店が収集しメーカーへ引き渡し、メーカーはリサイクルを行います。
処分には使用済み商品を廃棄する際に、排出者がその費用を負担することになります。
対象となる家電製品
- エアコン ※天井・壁埋込形・店舗業務用エアコン、工事部材は対象外。
- テレビ(ブラウン管式、液晶・プラズマ式) ※パソコンのモニターは対象外。
- 冷蔵庫・冷凍庫 ※店舗・業務用冷凍冷蔵庫は対象外。
- 洗濯機・衣類乾燥機 ※ドライヤースタンドなど付属品は対象外。
リサイクル料金
処分の費用はその製品に応じて料金が定められており、引取りをお願いした販売店などに直接支払うか、料金をあらかじめ郵便局で振り込む方法があります。
料金の詳細は、家電製品協会 家電リサイクル券センターのホームページヘ。
パソコンの処分は?
パソコンを廃棄・処分するには?
パソコンやディスプレイモニターは平成15年10月1日からの「資源有効利用促進法」によりメーカーによる自主回収・リサイクルが義務付けられました。
そのため、基本的に自治体での処分・回収は行わず不燃物・粗大ゴミとして出すことはできなくなっています。
対象物
デスクトップ・ノートパソコン、液晶・CRTディズプレイ、液晶と本体の一体型パソコン
プリンタ、キーボード、マウスなどの周辺機器は対象外で、自治体などで不燃物・粗大ゴミとして出すこともできます。
注意:内蔵されているハードディスクにはパソコンの全てのデータが入っており、初期化しても完全にデータが消える訳ではありませんので、パソコンを廃棄する際にはハードディスクのデータに気を付けることが必要です。
メーカーによる回収
パソコンはPCリサイクルに基づきパソコンメーカーが有償で回収します。
「PCリサイクルマーク」が付いている場合は無償ですが、データ消去は自己責任となります。
パソコンのメーカーによって廃棄・処分方法が異なっていますので、所有しているパソコンのメーカーに連絡して確認しましょう。